● Ｋ２戦車
韓国国産の戦車k2なのだが、どうもよくわからない。
優秀なのか、それともそうでないのか。
以前に「水漏れ戦車」という汚名を着た戦車があったが、これだろうか。
『
中央日報 2011.02.17
http://japanese.joins.com/article/article.php?aid=137503&servcode=200§code=200
Ｋ２戦車の国産化を断念？ 核心部品輸入を考慮中
韓国陸軍の次世代主力武器として開発中のＫ２戦車（黒豹）の国産化が岐路に立った。
防衛事業庁の関係者は１６日、
「２０１２年の戦力化を目標に開発中のＫ２戦車の核心部品であるパワーパック（エンジン・変速機）の開発が遅れている」
とし
「戦力化の目標を合わせるため、これら部品を輸入品に変えることを考慮中」
と明らかにした。
防衛事業庁は１７日、防衛事業庁の関係者と外部専門家で構成された政策分科会議を開き、パワーパックの国産化を中断するかどうかを話し合う。防衛事業庁はこの結果に基づいて２８日に防衛事業推進委員会を開き、結論を出す計画だ。
パワーパックはエンジンや変速機など動力系統全体を含むもので、戦車の核心部品。黒豹戦車のパワーパックを輸入品に変える場合、この戦車は‘半国産’に転落する。こ
れまで軍と国防科学研究所、防衛事業庁は何度もＫ－２戦車を
「独自の技術で開発中の国産名品武器」
と紹介してきた。
トルコとは技術移転を条件に輸出契約もした。
パワーパックを輸入品に変える場合、対トルコ輸出にも支障が生じると予想される。
政府が出した防衛産業の新しい成長動力化および武器体系国産化政策にも逆行するという指摘だ。
政府はこの政策を通して雇用を創出する方針に基づき、防衛産業部品の国産化を推進してきた。
パワーパック開発のために投入した１１７５億ウォン（政府投資７２５億ウォン含む）も無駄になる可能性が高まった。
国防部の当局者は
「部品の国産化を断念するかどうかは防衛事業庁が決めること」
とし
「その間、政府が話してきたことを覆す場合、国際的にも体面を汚すおそれがある」
と述べた。
Ｋ２戦車用のパワーパックは０９年７月の開発試験評価（ＤＴ）および運用試験評価（ＯＴ）途中、エンジンのベアリング問題で評価が中断された。
その後、補完過程を経て、先月９日からＯＴを行う予定だったが、防衛事業庁は評価を１０余日後に控えてＯＴ中断を決めた。
』
『
サーチナニュース 2011/02/12(土)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0212&f=politics_0212_007.shtml
韓国が最新戦車の量産へ「日本の９０式戦車２両を貫通できる」
核心部品の欠陥により量産が1年間延期されていた韓国の新型戦車「Ｋ2」が量産される見通しだ。
環球時報が報じた。
主力戦車Ｋ2は、韓国国防科学研究所（ＡＤＤ）が研究開発した新型の戦車だ。
2キロメートル以内の敵方戦車への命中率は95％以上で、ヘリコプターも撃ち落とせるが、パワーパック（エンジンと変速装置を組み合わせた動力装置）に重大な欠陥が見つかっていた。
2008年に発見された欠陥により、Ｋ2プロジェクトは延期を余儀なくされ、生産計画は500両から380両にまで減少した。
Ｋ2戦車は、改良型の120ミリ砲を装備し、対戦車ミサイルと通常ミサイルの両方を発射できる。
Ｋ2は主砲に独製のＲｈｌ20－Ｌ55型120 ミリ滑空砲を採用。通常の弾丸のほか、独自開発したタングステン合金徹甲弾、および誘導砲弾を装備しているほか、韓国が独自開発した新型120ミリ・タングステン徹甲弾も装備。
記事によれば、
「2キロ先に並べて置いた日本の90式戦車を2両貫通できる」
とされ、性能は日本や北朝鮮、中国の戦車よりはるかに優れていると報じた。
また、Ｋ2戦車はレーザー探知機やＧＰＳシステム、データリンクシステムといった第3世代戦車の最新システムを搭載している。
また、自動装填装置により、搭乗者は3人だけでよく、ほかにも全体的な改良が加えられ、メンテナンスも容易だという。
』
『 サーチナニュース 2011/03/08(火)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0308&f=politics_0308_010.shtml
韓国が戦車国産化で挫折、生産ラインの半数がすでに停止
韓国政府は2009年から2018年にかけて、3兆922億ウォン（約23億円）を投資し、Ｋ2戦車（黒豹）を397台生産し、国産戦車の普及を推進する計画だったが、生産ラインの半分がすでに停止していたことが分かった。
8日付で中国メディアの環球時報が報じた。
計画では1台78億ウォン（約5億7000万円）のＫ2戦車の生産が本格化しているはずだが、戦車の核心部分である動力ユニット（エンジンと変速機を組み合わせた動力伝達機構）の開発が1年以上も遅れ、現代ロテム社が担当するＫ2戦車の生産にも遅れが発生、生産のめどが立っていないという。
生産の遅れによって、現代ロテム社の軍事産業部門の800人あまりの工員は高速列車などの生産工場に転属された。
現代ロテム社の労働組合会長は、
「生産の遅れが工員に精神的な動揺を与え、損失も大きい。われわれは戦車の動力ユニット国産化を楽観していたが、現状の問題に困惑している」
と述べた。
海外への輸出を目的に、韓国では2005年から動力ユニットの国産化を推進してきたが、技術上の問題のため国産化計画は2度も先送りされ、現在は2013年6月の完成を目標としている。
Ｋ2戦車をめぐり、韓国はトルコと契約を締結し、4億ドルを受けとっていたが、トルコ側は11年1月に韓国国防庁に対して契約内容の一部解消を要求した。
韓国の専門家は開発の遅れの原因として、安易な国産化計画と無理な開発スケジュールを指摘している。
』
この記事を読んでいるかぎり、どうにも投資額が小さ過ぎはしないだろうか。
たったの「23億円」。
それで最新の戦車が開発できるのであろうか。
この金額ではラッタッタ（モペット）を開発するにも足りないのではないだろうか。
［◆ 韓国製兵器は信用できるのか］
＜＜朝鮮日報特集より＞＞
● 先進国と比較した分野別の国防科学技術水準
『
記事入力 : 2011/04/07 12:59:42
http://www.chosunonline.com/news/20110407000038
相次ぎストップする韓国製兵器の生産ライン
韓国製兵器は信用できるのか
● K2戦車用パワーパック（エンジンとトランスミッションの結合体）の開発遅延で、K2の生産ラインがストップしている現代ロテム昌原工場。工場内には、量産前の最終段階に入ったK1A1戦車（後方）が置かれている。
今年3月2日、慶尚南道昌原にある現代ロテムの戦車溶接工場。
広さ1万4850平方メートルの同工場では、生産ラインの半分程度が稼働をストップしている状態だった。
残る半分では、故障した戦車を支援する戦車回収車の製造が進められていた。
■暗礁に乗り上げたパワーパック国産化
本来ならば、この工場の生産ラインは、1台78億ウォン（約5億7427万円）の次世代型戦車「K2」（通称・黒ヒョウ）の生産で目が回るほど忙しいはずだ。
韓国政府は2009年から18年にかけて、3兆922億ウォン（約2276億円）を投入し、397両のK2を生産する計画だった。
しかし、戦車の心臓部に当たる「パワーパック（エンジンとトランスミッションの結合体）」の開発が1年以上も遅れていることから、K2の生産に取り掛かれないままストップしている。
この影響で、K2の生産に直接・間接的に関与する協力企業や下請企業約1400社は頭を抱えている。
現代ロテムや協力企業各社は09年9月から、K2の量産に備え1280億ウォン（約94億円）を投じて新しい機械などを導入した。
しかし生産の遅延により、ロテム側は防衛産業分野の人員約800人のうち170人余りを、韓国高速鉄道（KTX）など客車を製造する工場に配置転換した。
現代ロテム労組のキム・ジョンヒョン委員長は
「K2の生産遅延に伴い、従業員たちが不安を感じ、大きな被害を受けている。
韓国国内でのパワーパック開発を楽観していたが、このような問題が起こり、困惑している」
と語った。
当初、開発の初期段階でK2の試作車にドイツ製パワーパックを使用した際には、何の問題もなかったという。しかしK2を輸出するため、05年から韓国国内 でパワーパックを開発・生産するようになると、問題が発生した。技術的な問題を解決できず、当初は昨年12月までに終わる予定だったパワーパックの国産化 は、2度にわたって延期された。現在では目標時期が13年6月まで繰り下げられた状態だ。
防衛事業庁（防事庁）は、K2の生産遅延に伴 う問題を解決するため、13年までに生産される100台には韓国製ではなく、輸入したパワーパックを用い、残る297台については、13年までに開発され る韓国製を用いる案を検討している。最近、韓国製パワーパックをテストした結果、エンジンの過熱を防ぐトランスミッション冷却ファンの速度など、一部の問 題が解決されたという。しかし防事庁などは、今後まだ克服すべき問題が残っていると見ている。
■トルコ向け輸出にも暗雲？
韓国政府は、トルコとK2の技術移転契約を結び、その代価として4億ドル（約331億円）余りを受け取ることにしている。
しかしK2の開発遅延で、トルコに対するK2の技術輸出にも影響が及んでいる。
トルコは今年1月、追加の技術支援および契約の一部解消を要求する公文を、韓国の防事庁に送ってきた。
そのため2月、防事庁の幹部らが急きょトルコを訪問し、トルコ側の説得に努めた。
韓国がパワーパックの国産化に乗り出した理由は、海外にK2を輸出するためだ。
パワーパックを韓国国内で製造せずに、ドイツ製など輸入品を用いた場合、韓国の思い通りに海外向けに戦車を販売することができないからだ。
また、S＆T重工業と斗山インフラコアが、これまで1175億ウォン（約87億円）を投じ共同開発してきた韓国製パワーパックは、価格が1基当たり約13 億ウォン（約9571万円）で、輸入品に比べ1基当たり3－5億ウォン（約 2209－3681万円）ほど安いといわれている。
専門家たちは、今回の事態について、事前に細かい検討を行わず、大ざっぱな国産化計画を立て、無理な開発日程を提示したことなどが原因だと指摘した。
国会国防委員会に所属するハンナラ党の金鶴松（キム・ハクソン）議員（元国防委委員長）は
「K2用パワーパックの開発事業は、どのような形であれ、しばらくは問題が続くと予想されることから、防事庁側が事業の管理責任を問われるのは免れ難いだろう」
と語った。
』
『
記事入力 : 2011/04/07 13:02:38
http://www.chosunonline.com/news/20110407000040
韓国製兵器が抱える問題とは
韓国製兵器は信用できるのか
今年2月末、斗山DST昌原工場にある韓国型装甲戦闘車K21の生産ラインには、未完成のK21が10両ほど並んでいた。
昨年7月、K21が貯水池での渡河訓練中に沈没し、乗っていた将兵1人が殉職する事故が発生して以降、生産ラインの稼働が事実上ストップしている。
既に完成した50両の K21も、工場内に置かれていた。
■ストップした「水陸両用」K21装甲車の生産ライン
国防科学研究所（ADD）が2007年に2747億ウォン（現在のレートで約202億円）を投じて開発したK21は、全世界にある20トン級以上の装甲車のうち、唯一渡河能力を備えている。
ところが、昨年7月に起こった沈没事故以降に実施された国防部（省に相当）による監査の結果、装甲車前方の浮力が不足している上、運行中にブレーキペダルから足を離すとエンジンブレーキがかかり、車両の重みが一気に前方に集中するという設計ミスが発覚した。
翰林大のキム・ジョンハ教授は
「基本的に、装甲車の水上浮行機能は、安全上の問題から先進国でもあまり導入されていない。
韓国軍が無理な技術を要求したために生じた問題」
と語った。
■延坪島砲撃時に故障したK9もトラブル続出
K9自走砲も、相次ぐ故障に悩まされている。
昨年11月に起こった延坪島砲撃の際には、韓国軍唯一の反撃手段だった6門のK9自走砲のうち3門が故障、対応射撃が十分にできなかったという非難の声が上がった。
そのほか昨年8月には、国道沿いで訓練を終え部隊に戻っていたK9自走砲が、右折しようとしたところ、ステアリング関連の部品に欠陥が生じ、車体が左に傾いてガードレールに衝突する事故が起こった。
また昨年9月には、不凍液の性能に問題があり、K9自走砲38両のエンジンのシリンダーに穴が開いていた事実が発覚した。
■高速ミサイル艦は直進できず
海軍の最新鋭高速ミサイル艦の2番艦「韓相国（ハン・サングク）」も、昨年9月の最終試験評価で、35ノット（時速約65キロ）以上の速度で高速航行する際、直進できずジグザグに進むという欠陥が明らかになった。
防衛産業当局が現在、欠陥を補完する作業を行っている。
一部では、1番艦「尹永夏（ユン・ヨンハ）」には外国と技術提携したウォータージェット推進機を搭載したのに対し、韓相国には韓国が独自開発したウォータージェット推進機を搭載したため、これが原因ではないかと指摘されている。
』
『
記事入力 : 2011/04/07 13:04:33
http://www.chosunonline.com/news/20110407000041
「韓国製兵器の欠陥、軍当局の無理な要求も一因」
韓国製兵器は信用できるのか
「軍が過度に高い性能条件（ROC）を要求し、兵器の設計から廃棄まで、全過程にわたる品質保証活動がないことが問題だ」
韓国の兵器開発を主導する国防科学研究所（ADD）の朴昌奎（パク・チャンギュ）所長は今年2月24日、大田市のADD所長室で、このところ韓国製のK系列兵器類でトラブルが起きている理由について、このように語った。
ADDは1970年の創設以来、韓国の兵器開発を主導してきた大規模な国策研究機関で、2522人が勤務し、昨年の予算は1兆324億ウォン（現在のレートで約759億円）。
－これまでADDが独占してきた兵器開発を、民間の防衛関連企業に移すというが。
「昨年10月に大統領直属の未来企画委員会で発表したように、今後ADDは、戦略ミサイルなど戦略・秘密兵器、中核源泉技術の開発に集中し、一般の兵器開発は防衛関連企業へ移す計画だ。
このため、今年1月に副所長を2人にする組織再編も行った。
防衛関連企業を人材や技術面で支援する“国防エンジニアリングセンター”や、防衛事業庁の事業管理能力を支援するための“技術支援団”も設けた」
－K系列の装備でひんぱんに問題が発生しているが、民間企業に兵器開発を任せてもよいのか。
「各企業にADDが人材・技術支援を行えば、十分に担当できる能力があるはずだ」
－韓国製兵器の信頼性を高めるには。
「現在の0.001ミリ級の精度を0.000001ミリ級に高めるプログラムを、昨年から適用している。
兵器開発システムも、軍は基本的な条件だけを提示し、開発者に委任する方向に変える必要がある」
－北朝鮮による非対称の脅威（敵の予想しないところを突く戦力）に対抗する兵器開発計画はあるのか。
｢具体的に明らかにするのは難しいが、北朝鮮のミサイル・長射程砲はもちろん、特殊部隊に対処する兵器も開発するつもりだ」
』
『
記事入力 : 2011/04/07 13:48:21
http://www.chosunonline.com/news/20110407000044
欠陥が把握できない韓国製ミサイル・魚雷
韓国製兵器は信用できるのか
今年3月4日午前、西海（黄海）沿岸にあるミサイル試験場。
国防科学研究所（ADD）などが開発している韓国製の中距離地対空ミサイル「チョルメ2」が、敵機に見立てた無人標的機に向けて垂直発射装置から打ち上げられた。
「チョルメ2」は、老朽化した米国製ホークミサイルに代わるもので、来年末までの開発完了を目標としている射程距離40キロのミサイルだ。
「チョルメ2」は高度4000メートルから超高速で飛来する標的機に命中した。
この日、たった1度のミサイル試射に掛かった費用はおよそ30億ウォン（約2億2000万円）。
内訳は、チョルメ2が約20億ウォン（約 1億4700万円）、無人標的機が10億ウォン（約7300万円）となる。
■ミサイルの試射は10発未満
最先端の精密兵器の象徴でもあるミサイルを実戦配備するには、数多くの試射と検証を経なければならない。
コンピューターシミュレーションが発達している米国も、地対空パトリオットミサイルを開発する過程で、数十回の試射を行ったといわれている。
しかし韓国は、ミサイルの価格が高いことから、実際にミサイルを撃ってテストするケースは、先進国に比べ少ない。
「チョルメ2」の場合、試射は10発未満になる予定で、2009年に開発を終えた韓国製の最新型対潜ミサイル「紅ザメ」も、試射は10発未満だったという。
ある消息筋は
「一部のミサイルの場合、試射の回数は米国のミサイルに比べ10分の1の水準だと思う」
と語った。
ミサイルの開発で問題となるのは、これだけではない。
韓国は国土が狭いため、射程距離が長い対地・対艦ミサイルを、最大射程距離に相当する地点まで一直線に飛ばすことができない
射程距離150キロの韓国製対艦ミサイル「海星」の場合も、海上で150キロ先まで真っすぐに飛ばせる試験場が韓国国内になく、ジグザグに150キロ行き来させて試験を行った。
射程距離500－1500キロの韓国製巡航ミサイル「玄武3」も、同様の方法で試験を行ったという。
メーカーの関係者は
「ジグザグに飛ばす場合、ミサイルにさらなる無理がかかるなど、実際よりも劣悪な条件でテストをしていることになる」
と語った。
■韓国製の魚雷では「リコール」並みの事態も
昨年の哨戒艦「天安」沈没事件で関心が高まった魚雷の場合も、開発上の問題があるのは同様だ。
実際に実弾を撃って、最大射程距離に相当する地点まで到達させるのは難しく、開発中に、複雑な水中環境のために魚雷が故障した場合、原因究明のための海上試験場もないという。
米国など先進国は、魚雷が水中を進む間、細かな変化を感知するセンサーが水中に張り巡らされ、試験に失敗したとしても原因を究明できる海上試験場を備えている。
試験環境に限界があるため、韓国軍に実戦配備された魚雷に問題が生じ「リコール」状態になったこともある。
03年に海軍が韓国製魚雷「白ザメ」を 2回試射した結果、1発は目標に命中したが爆発せず、もう1発は目標に命中する前に自爆してしまった。
魚雷の信管・弾頭の不良、標的感知センサーの誤作動が原因だった。
海軍は当時、既に納品されていた魚雷数十発を、修理のためメーカーに返品した。
「白ザメ」のケースのように、既に実戦配備されたミサイルや魚雷がきちんと作動するかどうか確認するというのも大きな課題だ。
戦車や航空機、艦艇は常に動いているので、異常があるかないかはすぐに分かる。
ところが、ミサイルや魚雷は、実際に撃ってみるまで問題を確認するのが困難な上、価格が高く実射が難しいのが難点だ。
昨年の環太平洋合同演習（リムパック）で、韓国海軍の潜水艦「李億祺（イ・オクキ）」は、65キロ先の目標に向け米国製のハープーン対艦ミサイルを発射したが、ミサイルは目標の11キロ手前で落下してしまった。
韓国軍当局は、実戦配備されたミサイルや魚雷を、毎年それぞれ1基以上無作為に抽出して射撃テストを実施しているというが、それでは不十分だ。
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『
記事入力 : 2011/04/07 13:51:55
http://www.chosunonline.com/news/20110407000046
Ｔ50海外輸出戦で「勝率0％」の理由
韓国製兵器は信用できるのか
● 今年2月24日、KAI泗川工場の生産ラインで、作業員たちがT50を改良したTA50練習機の組み立て作業を行っている。
今年2月24日、慶尚南道泗川市にある韓国航空宇宙産業（KAI）の航空機最終組み立て工場。
サッカーグラウンドの2倍に相当する約2万 1600平方メートルもの広さがある工場の正面には、太極旗（韓国の国旗）とインドネシアの国旗が掲げられていた。
同月15日に泗川を訪れたインドネシアの大統領特使団を迎えるためのものだ。
両国の国旗の下では、軽攻撃機「TA50」が約10機並べられ組み立て作業が行われていた。
TA50は、韓国がインドネシアに輸出を試みている超音速高等練習機T50に、レーダーや各種の武装を搭載した改良型モデルだ。
■T50海外輸出戦、勝率0％という屈辱
T50は、10年の歳月と2兆ウォン（現在のレートで約1470億円）の資金をかけて、韓国政府が国を挙げて開発に取り組み、2006年に開発に成功した。
当時は、2030年までに少なくとも800機を輸出するという目標を立てていた。
李明博（イ・ミョンバク）大統領も、原子力発電所のほかT50 の輸出にも直接関与した。
しかし現在までのところ、T50の輸出成績は目に余るものがある。
09年2月、アラブ首長国連邦（UAE）の高等練習機受注戦（50機規模）では、イタリア・アエルマッキ社製の練習機M346に敗れた。
昨年はシンガポールも、イタリアのM346を優先交渉相手に選んだ。
現在では、インドネシア向けの輸出に希望を託し、全力を注いでいる。
■高性能に執着し価格競争力を喪失
T50輸出失敗の原因を探ってみると、韓国防衛産業の弱点が浮き彫りになる。
まず、高性能に執着し、価格競争力を失った。
T50の輸出価格は1機当たり2500万ドル（約21億円）ほど。
競合機種のイタリアM346などに比べ、10－20％程度高い。
航空産業のある関係者は
「T50のような韓国製兵器を輸入しようとする国のほとんどが開発途上国だという点を考慮すると、高い価格は大きな弱点」
と語った。
外国が要求する技術から目を背け、韓国軍を中心に技術を開発していることも弱点に挙げられる。
T50は、空中給油を受ける機能がない。
国土が狭い韓国では、作戦時に空中で燃料を補給する必要がない。
ところが中東や東南アジアは、作戦半径が韓国に比べ何倍も広い。
漢陽大の趙辰洙（チョ・ジンス）教授は
「T50は、韓国軍の要求に合わせ、外国が必要としない高価な電子装備を多く搭載している。
T50の輸出は、運転免許試験場に現代自動車のグレンジャーのような高級車を売ろうとするのと同じ」
と語った。
また、権哲信（クォン・チョルシン）韓国防衛産業学会会長（成均館大教授）は
「T50の輸出失敗は、海外輸出に向けて各部処（省庁に相当）や企業の力量をまとめるコントロールタワーと総合戦略の不在を示す、代表的なケース」
と語った。
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記事入力 : 2011/04/07 09:31:04
http://www.chosunonline.com/news/20110407000023
韓国軍の航空戦力、北の中赤外線誘導ミサイルに弱い!?
監査院、軍に対策求める
韓国軍の戦闘機やヘリコプターなどの航空戦力が、北朝鮮の中赤外線誘導ミサイルによる脅威に弱いとの指摘がなされ、軍当局が対策の検討に着手したことが分かった。
監査院と国防部（省に相当）が6日発表したところによると、監査院は昨年3月2日から4月30日にかけて実施した「兵器体系および維持管理に関する監査」の結果、
「F15Kなどの戦闘機約500機や輸送機、ヘリコプターに至るまで、韓国軍のあらゆる航空戦力は、北朝鮮の新型中赤外線誘導ミサイルの脅威にさらされている」
と指摘した。
同院はこうした内容を盛り込んだ監査結果の報告書を、同年12月に国防部へ提出した。
北朝鮮は3－5マイクロメートルの中赤外線を利用して誘導する移動式短距離地対空ミサイル「SA－18」や短距離空対空ミサイル「AA－11」などを保有 しているが、これらのミサイルは韓国の航空機に搭載されている閃光（せんこう）弾に惑わされることなく、航空機を追跡できるとされている。
通常の航空機のエンジンなどが発する赤外線を捉え、その方向へミサイルを誘導する赤外線誘導ミサイルに対し、航空機は強い火花を発生させる閃光弾を発射し、ミサイルが航空機ではなく閃光弾に向かうよう誘導する。
韓国軍の閃光弾は中赤外線ではなく近赤外線を発するため、北朝鮮の新型中赤外線誘導ミサイルは閃光弾ではなく中赤外線を発する航空機のエンジンを追跡し、撃墜させることができるというわけだ。
軍当局は2009年、北朝鮮の中赤外線を利用した誘導弾に対応するため、「中赤外線閃光弾」を16年までに開発する方針を打ち出したが、北朝鮮の脅威がクローズアップされたため、量産化の時期を14年に前倒しした。
だが、開発が計画通りに進んだとしても、今後あと4年は北朝鮮の新型ミサイルの脅威にさらされることになる、という指摘が上がっている。
国防部の関係者は「北朝鮮の新型赤外線誘導ミサイルに対し、弱い部分があることは事実だが、これに備えるための多角的な対策を打ち出している」と説明した。
』
＜future design＞
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