2011年3月10日木曜日

日本の「失われた20年」

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● 「世界経済のネタ帳」から



 「失われた20年」といわれている。
 1991年の名目GDPは「467兆円」、そして2010年のそれはほとんど変わらず「477兆円」。
 つまり「成長率:ゼロ」である。
 がである。
 つい最近、中国に抜かされるまで日本のGDPはアメリカに続く「世界2位」であった。
 それも四十数年間も。
 もちろん、失われた20年の間も。
 これちょっとオカシイと思いません。

 アメリカという超大国を除けば、40年以上にわたって、東方の小国がGDPのトップに君臨していたのである。
 ヨーロッパの先進国は今なを日本を抜いていない。
 人口10倍を超える中国がとてつもない急成長をとげ、やっと日本を抜いたという。
 なぜ、失われた20年の間にヨーロッパ先進国が日本を抜けなかったのか。
 「失われた20年」と標語するなら、その間に日本は惨めにもヨーロッパ先進国の後塵を拝してしまった、となるべきではないのか。
 それがない。
 これからもない。
 どうして?

 日本はこれから増えすぎた人口を減らしていく「生態的個体調整」期間に入っていく。
 経済発展を目標とする社会的人為的人口膨張は、生物の生存論理に道を譲っていく。
 日本の適正人口(あるいは静止人口)は「8千万人---9千万人」だという。
 2045年ころには1億人を切るという。
 現在の人口は1憶2,700万人。
 つまり、あと30年少々で、5人のうち1人がいなくなる勘定になる。
 1/3世紀で「2,700万人」の人が消えるということになる。
 
 ところで、この失われた20年で生産環境はがらりと変わった。
 以前は4人かかるところが3人で造れるようになった。
 ということは、その分、人が余ってくる、ということになる。
 これからはもっと生産効率はあがるだろう。
 つまり生産を上げるということは、人手がいらなくなるということである。
 なら生産の総量をあげればいいということになる。
 日本はそのシステムをとっていない。
 生産環境は成熟している。
 日本は腹一杯詰め込んでいるのである。
 これ以上は入らないのである。
 日本の原油輸入量はオイルショック以降ほとんど変わっていない
 つまり、もうメシはいらない、ということである。
 
 日本の経済は成長の頂点まで登りつめているのである。
 「モノあまり」なのである。
 人が余っているし、モノも余っているのである。
 だからデフレなのである。
 日本の経済は、
 「成長から成熟へ
 「発展から安定へ
 「加速から走行へ
 「イニシャル型からランニング型へ
 「建設型から運用型へ
 「青年期から壮年期へ」
へと変貌している。
 これ以上のエネルギーの注ぎこみは不要なのである。
 不要というより「やってはいけないのである」
 これ以上やると、オーバーヒートを起こしてしまうことになる。

 停止している車を時速120kmまで上げるにはアクセルを踏み込んで、ガソリンをエンジンに送り込みエネルギーを消費させねばならない。
 が、120kmに達したらもうアクセルを踏み込んではならない。
 ペダルに足をそっとのせておくだけでいい。
 わずかなエネルギーで120kmは維持されるのだ。
 もしここで、アクセルを踏み込んだらどうなる。
 暴走してしまう。
 日本はその時点にある。
 日本は車でいうなら120km/hで走行中なのである。
 ときどき、アクセルを押すだけで、安定した走りがなされる状態にあるのである。
 
 これからは、人を減らし、エネルギー消費を抑え、経済成長などという亡国論理は控えめにして、適正人口時のモデル社会を俯瞰して、それに見合う社会環境を創造していくことが、求められているのである。
 と言っても過去の近代経済学のベースになっている唯物的経済学しか習っていない連中にはムリだろうが。
 経済成長こそ、善であり、美であるとしか教えられていないのだから。
 そういう連中が世の中を動かしているのである。
 でも「日本人という生物個体」は生態アンテナに反応するものを「善」として我が行く道を進んでいるのではないだろうか。
 それが、経済成長不要論であり、少子化肯定論のベースになっているのではないだろうか。
 分かっていることはタダ一つ。
 2050年には日本の人口は1憶人を切り「9千万人台」になっているということ。
 なぜそうなるのか。
 それを考えてみれば、おのずと分かってくることである。
 とすれば、これから考えるべきことも分かってくるはずである。

 朝鮮日報特集より

■ 少子化

■ 青年の失業

■ 不動産市場

■ 政府負債

■ 対外開放



 地球は経済成長など望んではいない。
 人口増加など欲っしてはいない。
 すべてを経済発展の数値に置き換えて物事を考えるのは、近代経済学者と評論家といわれる亡者だけである。
 すでに、世界は人口調整プランを机上に載せているのである。

 『人類が消えた世界』アラン・ワイズマン著、鬼澤忍訳、早川書房2009年版から抜粋で。




 世界的に見ると、人口は4日で百万人ずつ増えている。
 こうした数値は実感しにくいので、人類が制御できないまま増え続け、やがて破滅する。
 「地球という入れ物」に対して大きくなりすぎたすべての種が、そういう運命をたどってきた。
 そのようなシナリオを変えることのできる唯一の手段は、全人類が自発的に絶滅するケースを除けば、わたしたちを特別な存在にしているのは、やはり「知性なのだ」と証明することである。
 知性による解決には、私たちの知識の真価を試す勇気と知恵が不可欠だ。
 これには、さまざまな心痛や苦悩が伴う。
 つまり今後は、
 「地球上の出産可能な全女性に子どもは一人」
と限定することである。

 セルゲイ・シェルボフ博士は、オーストラリア科学アカデミー・ウイーン人口研究所の研究リーダーで、世界人口計画の分析官でもある。
 博士は、国連が発表した2050年までの平均余命の中間シナリオを使い、今後、出産可能な全女性が一人しか生まなくなったら人口がどう変動するかを試算した。
 2004年時点での女性一人当たりの平均出産数「2.6人」である。
 国連の中間シナリオでは、2050年までにその数は「2.0」人程度に減少するとされている。
 もし、「一人しか生まない」ということを明日からはじめると、現在65憶の人口は今世紀の半ばまでに10億人減ることになる。
 現状のままだと、総人口は90億人になると推定されている。
 その時点で一女性一児が守られていれば、地球上の全生物の生活環境は劇的に変わっているはずだ。
 自然減であるため、こんにちの「人口バブル」が再び以前のようなペースで膨れ上がることはあるまい。
 2075年までに、総人口の半分近くの34憶3千万人ほど減少する。
 人類にかかる負荷の低下は著しいものがあるだろう。
 私たちの活動の大半は、生態系全体を通じた連鎖反応によって増幅するからだ。

 いまから100年足らずの後の2100年には、人類は16億人になる。
 これは、エネルギーや薬や食料の生産量が増えたことにより人口が倍増し、ついで二度目の倍増をする前の19世紀以来の数である。
 当時、そうした技術の発見は奇跡のように思われた。
 こんにちでは、過ぎたるは及ばざるがごとし、ということわざの通り、
 技術に溺れれば溺れるほど生存の危険は増す一方
なのである。

 
 つまり、経済発展を終了した国は、目先のソロバン勘定なんぞに一喜一憂することなく、国土に優しい、地球に優しい生活を営むべく、生物としての人間の部分を少しばかり取り戻してもいいのではないだろうか、ということである。
 日本人はこれまで、あまりに金勘定つまり経済数値にのめり込み過ぎていたのではないだろうか、そんな疑問を持ってもバチは当たるまい、ということである。
 なにしろ、日本ははるかな昔から世界でも、小さい国土で、
 「人口密度の高い国」
として知られているのだから。

 「失われた10年」と揶揄され、「失われた20年」と蔑まれ、それでもGDPが世界2位。
 バカにされ続けた身体に負いきれぬ順位という荷を背おってよいこらよいこらと歩み続けて20年。
 やっと、20年目で中国が代わってくれた。
 ここらでのんびり一休み。
 中国さん、ずっと背負っていていいからね。
 「一番じゃないといけないんですか」ってセリフがウケたが、
 「ニ番じゃないといけないんですか」
はどうだろう。
 「いいえ、三番で十分」
 


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2011年3月1日火曜日

「テレビ爆発、経験ありますか?」…

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 サーチナニュースに載っていた記事群。
 中国で電気製品が爆発したというもの。
 特集のように組んであるが、そのなかで気になったのが「液晶テレビ」の爆発。
 ブラウン管タイプなら電子銃に高電圧をかけるから爆発ということになるが、液晶で爆発するものであろうか。
 実をいうと我が家には液晶テレビはない。
 その代わりにあるのが、パソコンの液晶デイスプレイ。
 これ「12V」と「20V」である。
 だいたい液晶といったら20V以下だと思うが。
 20Vで爆発するもなのであろうか。
 この程度では、もし爆発しても、たかが知れているといったところなのだろうか。
 それとも大掛かりな被害が出るものであろうか。
 昔は日本には「電気取締法」というのがあり、今は「電気安全法」になっているが、最低限の安全基準が定められていた。
 どうも中国では発展の速度が速く、安全基準が追いついていかないようである。
 

2011/03/01(火)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0301&f=national_0301_157.shtml

「テレビ爆発、経験ありますか?」…中国人4人に1人が「はい」

  サーチナ総合研究所(上海サーチナ)がテレビの爆発問題についてアンケート調査したところ、ほぼ4人に1人が「爆発に遭遇したことがある」と回答した。
 中国ではテレビをはじめとする電化製品の爆発や炎上などが、しばしば伝えられている。
 国共産党機関紙の人民日報系ポータルサイト「人民網」はこのほど、「液晶テレビの爆発を防ぐための3つの方法」と題する文章を掲載した。

◆「あなたはテレビが爆発する事故に遭遇したことがありますか」との問いに対する回答状況は以下の通り(1日午前10時10分現在)

(1)ある…25.15%
(2)ない…74.84%

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  テレビが爆発する主な原因を尋ねたところ、「気候が原因と思う」が12.70%、「操作方法が原因」が15.67%、「製造レベルの問題」が34.92%などとなった。



2011/02/28(月)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0228&f=national_0228_025.shtml

「テレビを爆発させない3つの方法」…中国共産党系サイトが掲載

  中国共産党機関紙の人民日報系ポータルサイト「人民網」はこのほど、
 「液晶テレビの爆発を防ぐための3つの方法」
との文章を掲載した。

  「注意その1」として、
 テレビを熱源の近くや湿った場所に置かないよう忠告。
 テレビ内部には高電圧の部分があり、出火する恐れが高まると説明した。
 さらに、爆発物や燃えやすい物の近くにテレビを置くべきでないと紹介。
 スイッチ開閉時にテレビ内部で火花が発生する場合があるからという。

  「注意その2」では、
 異臭や煙、機械内部に異常な光や出火が見られた場合には、テレビをすぐに修理すべきと忠告。
 その際には、正規の部品で修理する業者を選ぶことが大切と紹介した。
 劣悪な部品を使って修理した場合、テレビは爆発や炎上の「リスクを内蔵することになる」と強調した。

  「注意その3」では、
 「雷雨の際にはコンセントを抜くように」などと忠告。
 落雷により送電線に高電圧が発生する場合があると説明した。
 「長時間見ない場合にも、コンセントを抜く方がよい」と紹介し、
 「なぜなら、わが国の大多数の地域では電力供給が不安定で、電源電圧の上下動がテレビ本来の設定を超えた場合、危険な現象が容易に発生するからだ」
と、スイッチを入れていない時も、テレビには爆発・炎上の可能性があると警告した。

  その他の注意として、
 「ほこりを防ぐ目的でテレビを見ないときにはカバーをかける人がいるが、注意が必要」
と紹介した。
 テレビの使用中には内部で大量の熱が発生しており、切った直後にカバーをかけてのでは、温度が上昇して、テレビによくない影響を与える場合があると説明し「できたら、テレビを切って20分程度はカバーをかけない方がよい」
と忠告した。

  文章は最後の部分で、
 「多くの企業家の頭にあるのは、安全性ではなくて利潤」
と、中国の現状を批判。
 「最後にツケが回されるのは善良な市民だ。心から、この文章をよく読んで、しっかりと覚えておくことを、心からお勧めする」
と訴えた。




2011/02/18(金)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0218&f=national_0218_133.shtml

地域ぐるみ:火を噴く電化製品・爆発する電球…送電圧異常=四川

  四川省滬州(こしゅう/フーヂョウ)市の石馬坪金地小区で18日までの数日、家庭や商店で電化製品が火を噴いたり、電球が爆発する事態が相次いでいる。
 現地では変電所からの電圧が安定せず、基準の1.5倍以上の数値になる場合もある。
 「高電圧で電化製品が破壊された」との声が高まっている。
 天水広電網が報じた。

  石馬坪金地小区の住民や商店主の話を総合すると、これまでに電子レンジ、電磁調理器、パソコン、空調機、音響機器、冷蔵庫などが火や煙を噴いて壊れた。
 店内の白熱電球が爆発したという飲食店主もいる。
 「火を噴いた電化製品」は少なくとも30件はある。
 火災の発生は今のところ伝えられていない。

  中国で、変電所から家庭などに送電する際の電圧は220ボルトのはずだが、地区の不動産管理人によると、
 「測定したら、360ボルトあった」
という。
 住民の多くも電圧の不安定さを感じており、
 「電化製品が燃えだすのは、電圧が時おり、異常に高くなるからだ」
との声が高まった。

  変電所は
 「電磁調理器の使用率が高いなど、電力消費が大きい地区だ。変電所の能力以上の送電が必要になる場合も多い。
 電圧が安定しないのはそのため」
と説明した。
 しかし一方では、
 「電圧が高くても、安全装置が作動するはず。
 作動しなくなったとしても、火を噴くことはありえない」
との意見もある。

  変電所の責任者は「行政の主管部門と協議して、対応策を模索する」と説明した。

**********

◆解説◆
  中国の中小都市や農村では、電力不足以外にも送電圧や周波数が安定しない問題が発生することがある。
 1990年代初頭だったが、編者が地方都市の公的機関の1室で知人と雑談していたところ、白熱電球が妙に暗くなり、その状態が数分続いた後、異常に明るくなって最後にフィラメントが切れた。

  日本における「電気の品質」は、世界のトップレベルとされる。
 電力を安定供給しているだけでなく、電圧や周波数も極めて狭い誤差内にとどめているからだ。
 IT製品などを安心して使える背景のひとつには、電力会社の努力がある。
 「白熱電球や電熱線の使用はあまり好ましくない」
という理由には、エネルギー消費が大きいこと以外にも
 「技術やコストを投じて実現している超高品質の電力を、単純に熱にしてしまうのはもったいない」
ということがある。




2011/02/14(月
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0214&f=national_0214_057.shtml

テレビの爆発ランク…1位の「創維」、液晶製品も相変わらず=中国

  IT関連や家電製品の情報サイト「中関村在線」は14日、創維(スカイワース)製テレビの安全性問題を取り上げた。
 CRT(ブラウン管)式テレビが比較的多く残っていた2009年の調べで、爆発件数は「ダントツ」の1位。
 液晶テレビが主流になった現在でも、爆発の報告が相次いでいる。

  中国経済研究センターが、大手検索サイトの百度などと共同でニュース記事を調査したところ、創維製テレビの爆発は2009年7月25日現在、22件が報じられていることが分かった。
 第2位の海信の5件、第3位の廈華および長虹の4件と比べて、際立って多い。

  中国では「液晶テレビはCRTテレビに比べて爆発しにくい」とされているが、創維製テレビは液晶の場合でも配電部分などが爆発を繰り返しているという。

  中関村在線にも、創維製テレビが爆発したとのユーザーの報告が、しばしば寄せられる。
 「2月7日に爆発した」と写真付きで寄せられた報告によると、夜中に番組を見ていたところ、破裂音が鳴り響いて画面が砕け散ったという。
 2007年12月に購入した創維の「37インチ液晶テレビ」だった。

  インターネットには「創維製品は、あてにならないことで有名」、「国産品を支持するが、オタク(創維)は別。
 クズの製品」などの声も多く寄せられている。

  2009年9月には、香港当局が
 「創維製のテレビは安全検査に合格していない。 感電の恐れがある」
と発表した。
 中国で9月末から10月上旬は、 10月1日の国慶節(建国記念日)に伴う大型連休で、家電製品などが売り上げを伸ばす時期だ。
 安全問題について創維の広報担当者は
 「香港で安全問題が指摘された製品はすべて輸出用。国内では売っておらず、連休中の売り上げに影響はない」
と発言して、
 「あまりにも不謹慎」
と非難を浴びた。

  記事は最後の部分で、
 「テレビの爆発や感電、その他の不具合に遭遇したら、報告してほしい」
と、投稿ページを紹介した。



2011/02/16(水)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0216&f=national_0216_067.shtml

通電15分で爆発、通販で販売数トップのPC用電源=中国

  中国のIT製品情報サイトPCPOP(泡泡網)は15日、通販サイト大手の陶宝で最も販売数が多いパソコン(PC)用電源装置の試験を行ったところ、通電後15分で爆発したとのリポートを発表した。

  電源装置には安全のためのヒューズ管があるが、きちんとつながれておらず、大電流が近くの金属部分をショートして過熱し、爆発したという。
 塗料や放熱部分なども低品質のもので、金属部品には「さびで色とりどり」だったという。
 構造そのものにも問題があった。
  電源装置としては実績あるブランドとして売られていたが、「偽物であることは明らか」で、製品につけられたラベルも正規品とは違っていた。
  その他の製品も、正常に作動しないものがほとんどだった。
 売り上げランキング1位から順番に試して、第7位の製品がようやく「まともに機能した」という。

  爆発した500ワット用電源は、89元(約1130円)で売られていた。
 製造コストを考えてみれば、きちんとした製品ではありえない価格という。
 しかし、さらに安価な製品も多いため、89元は「これなら、本物かも知れない」と判断しかねない、“微妙な金額”だ。
  中国では、小売店が部品を仕入れてPCを組み立て、販売することも多い。
 自分の考えに合った製品を探しやすく、価格も低い場合が多いので、購入者も多い。
 自分で組み立てる人も、相当数いる。
 PCPOPの記者は「電源装置が“事故”を起こしたケースも多い。
 私は(自分で組み立てる場合)、電源をあまりにも安く仕入れる勇気を持てなくなった」と論評した。



 その他、いろいろな電気器具で爆発が発生しているようです。


2011/01/27(木)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0127&f=national_0127_074.shtml

電磁調理器が爆発…「一生使っても壊れません」と販売=北京

  北京市内で、広東省に本社を置く家電メーカー「美的」製の電磁調理器(IT調理器)の不具合を訴える消費者が相次いでいる。
 同社製品はこれまでに、爆発事故を起こしたこともあるが、「一生使っても壊れません」との販売員のセールス・トークを信じて購入した人も多いという。網易などが報じた。

  美的は保証期間内に不具合が出た製品をサービス・ステーションに持ち込んだ場合、無料修理に応じているが、「半年前に購入した調理器は、作動したりしなかったり。
 サービスステーションまで持っていくのは面倒で、踏ん切りがつかない」と不満をもらす消費者もいる。

  2010年には、使用後2年の同社製品が爆発した。
 調理器の上に鍋を置いてスイッチを入れ、家族全員で隣室でテレビを見ていたら、爆発したという。
 大きな音に驚いて駆けつけると、電磁調理器の破片が飛び散り、上部にあった棚も壊れ、調味料の容器が散乱していた。

  同社の販売員は、「一生使っても壊れません」とのセールス・トークで電離調理器などを販売していた。
信じて購入した人も多いという。

  「美的」製の電磁調理器2008年にも爆発事故で問題になった。同社は当初、「爆発事故で負傷者が出たのはデマ」などとの見方を示した。



2011/01/26(水)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0126&f=national_0126_059.shtml

電気あんかが充電中に爆発、女子大学院生がやけど=中国

  湖北省武漢市で19日、女子大学院生が自室で電気あんかを使おうと充電したところ、爆発したことが分かった。
 内部の液体が噴出し、大学院生は太ももにやけどをした。
 病院によると、整形手術をしないと跡が残る可能性があるという。
 楚天都市報などが報じた。

  やけどをしたのは華中科技大学の大学院生。
 寒いので電気あんかを使おうと考え、午後5時ごろから充電しはじめた。
 しばらくして、電気あんかが異常にふくらみだしたという。
 取り扱い説明に
 「充電時にふくらみ始めた場合、ただちに電源を抜いてください」
と書いていたことを思い出してコンセントを抜いたが、直後に大きな音とともに爆発した。

  製造会社は賠償金約1万元(約12万8000円)を支払う意向を示したが、病院によると、整形手術を含めた治療費は3万元程度になる。
 大学院生は、製造会社に賠償額をさらに2万元上乗せするよう求める考えだ。






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